さらに多くのサービスが付加されるグレード。利用限度額は一般カードより高めに設定されており、初期与信で概ね50万円〜100万円程度。発行会社によっては500万円という与信を与える場合もある。空港での有料ラウンジの無料利用やカード会社によるホテルや娯楽施設の案内・予約代行等のサービスを利用できる。家族カードも1枚目は無料といったところが多く、旅行保険やロードサービスが無料といった特典がつくものが多い。年会費は5000〜10000円程度。 また、収入が少なく信用度が低い20代向けの「ヤングゴールドカード」も存在し、機能や年会費は、概ねシルバーカード同様である。 ゴールドカードの特典をさらに拡大したランク付けのカード。このグレードのカードは発行会社が優良顧客に対して特別に付与するという位置付けである場合が多い。なお、旅行やレジャーといった趣味のために使うことが前提であり（トラベル&エンターテイメントを略してT&Eカードと呼ぶ）、そのための付加サービスや保険等がゴールドカード以上に充実しており、電話受付によるデスクサービスは概ね24時間受付。 ゴールドカードで利用することが可能な空港ラウンジの利用無料はもちろんのこと、加盟する90カ国を超える国々における500を超える空港ラウンジが無料で利用できるプライオリティ・パスが発行されるものが多い。（要申し込みの場合がある。） 日本では、アメリカン・エキスプレス・インターナショナル（日本支社）の「アメリカン・エキスプレス・プラチナ・カード」、三井住友カードの「三井住友VISAプラチナカード」、シティカードジャパンの「シティ VISAプラチナカード」、トヨタファイナンスのレクサスカード（レクサス車オーナー専用でVISAのみ）、クレディセゾンの「《セゾン》プラチナ・アメリカン・エキスプレス・カード」、SBIカードの「SBIプラチナカード」、日興コーディアル証券「日興プラチナデビットカード」（発行元はトヨタファイナンス）などが発行されている。 最上級のクレジットカード。プラチナカードの保持者の中から特に優良（決済額が多く、支払いの滞りも無い）な会員に対して、カード発行会社による招待でのみ入会が認められ、特別に付与するという位置付け。 欧米においては黒はもっともクレジットカード 現金化 ショッピング枠現金化 ショッピング枠 現金化 出会い系 出会い系 出会い系 な色とされており、券面の色が黒であるため、俗に「ブラックカード」と呼ばれる。年会費も下位グレードのカードに比べて高いが、利用限度額が比較的高額に設定される上、充実した旅行保険や、24時間対応の更にきめ細やかなコンシェルジュサービスが特徴。 シティカードジャパンの「ダイナースクラブ・プレミアムカード」（国際ブランドは Diners Club）、アメリカン・エキスプレス・インターナショナル（日本支社）の「アメリカン・エキスプレス・センチュリオン・カード」（国際ブランドは AMERICAN EXPRESS）、ジェーシービーの「JCB THE CLASS」（国際ブランドは JCB）がこれに当たる。 18歳以上の学生（大学生や専門学校生、大学院生など）向けに発行されるカード。JALカードnavi（25歳未満）や学生専用ライフカード（25歳以下）、OMCキャンパルカード（28歳以下）など、入会の際に年齢制限が課せられるものもある。年会費（殆ど無料）と利用限度額（5〜30万円）が低く設定されている割には保険等のサービスが一般カードより充実しているカードもある。 その学生が卒業・就職すると、審査の上、社会人向けの一般カードに切り替わるものが多い。つまり、学生が将来の優良顧客になることを期待して発行しているともいえる。 本来は収入の乏しい属性故に与信審査で刎ねられるはずだが、両親の信用で発行されているのが実態である。しかし、その信用情報は参照しない。少なくとも子供を教育機関に通わせることが出来るだけの余裕がある、と見なされるためである。 契約者が未成年の場合は親権者の承諾が必ず必要であるが、包茎 であっても親について記入させられることが少なくない。ほとんどの場合、申込書に学生証のコピーの添付が必要。 大学生協の組合員証（Tuoカード）やCOPAカード、学生証と一体化したクレジットカードなどもあり、特段の事情がない限り在学期間中持つことになるようなものもある。学生証一体型は、eLIO、Smartplus、セーフティーパスやMondexなどのICカードを搭載し、施設への入退室や出席の管理、学内の食堂・売店などで扱える独自のクレジットや電子マネー機能を搭載したものもある。 法人（主に大企業）を対象に発行されるパチスロエヴァンゲリオン パチンコ 北斗の拳 カード。利用極度額は法人または部署単位で設定されており、契約形態によるが法人側が任意にカードの発行枚数（利用者）を指定できる様になっている。また、キャッシング機能を付帯させる事も可能。 法人によっては社員にこのカードと後述の福利厚生カードの2種類持たせ、公私混同させないようにしている所もある。 主に接待費や出張費、消耗品購入など法人の経費を決済する際に用いられ、それらの費用はカード会社が立て替えるため、法人側は支払日まで現金を用意する必要が無く、カード利用分は経理担当などが明細によって利用者毎にどの加盟店で幾ら使ったか確認出来る。特にコーポレートカードは運送会社にとってメリットがあり、車両ごとにコーポレートカードの子カードを発行できるため、どの車両でいくらガソリンを使ったのか把握するのが容易になる。また、ゴールドカードに準ずるサービスの為、出張時の空港ラウンジや旅行傷害保険が無料付帯される等の利点がある。 個人事業者向けカード 日本の一部のカード会社による独自のカードで、先のコーポレートカードをアレンジして個人事業者向けにアイムジャグラー パチンコ 動画 するもの。個人カードと同じく一般とゴールドのグレードが選べる様になっており、年会費が無料の場合もある。 福利厚生カード 福利厚生の為に法人に所属する者や職域生協の組合員に対し発行されるカード。ゴールドカードに準ずるサービスが付帯しているが、個人で契約するゴールドカードより限度額が低く一人当たり50万円〜80万円程度である。また、法人の契約形態によってカード利用分は翌月の給与から直接天引きされるパターンも有る。 有名なものでは、ジェーシービー及び三菱UFJニコスが国家公務員共済組合連合会（KKR）と提携し、組合員（退職者を含む）に発行する「KKRメンバーズカード」がある。 住信カードは、朝日新聞社と提携し、同社のアスパラクラブの会員にビジネスカードを“切り売り”し、年会費2500円で発行している。 アメリカ合衆国でも50年、日本で40年程度の歴史で比較的浅い。が、アメリカでは高額紙幣の信用が低く使いにくいこと（当局も対策に知恵を絞ってはいるものの、100ドル札が偽造される事が多い―偽札参照）、社会生活に必要不可欠な信用情報（クレジットヒストリー）を構築する手段や、使用者自身の信用を証明する手段としてクレジットカードが最も一般的であること、日常的な消費に当たりごく少額の支払いであってもクレジットカードによる支払ができる等の理由により、クレジットカードの保持及び使用はごく一般的であり、極めて重要なものとなっている。また、日本でも最近では海外旅行の増加やネットワークの発達とともに急速に重要性を強めつつある。 1950年 - 最初のクレジットカード会社「ダイナースクラブ」がアメリカで設立。 1951年 - フランクリン・ナショナル銀行がクレジットカードを発行 1958年 - アメリカン・エキスプレス(Amex)がクレジットカード業務を開始、バンク・オブ・アメリカカード（VISAの前身）設立。 1966年 - インターバンクカード（マスターカードの前身）設立 1985年 - ディスカバーカード設立。 1960年 - 富士銀行（現・みずほコーポレート銀行、以下同）と日本交通公社（現・ジェイティービー）が日本ダイナースクラブ（シティコープダイナースクラブジャパンを経てシティカードジャパンに分割）を設立。 同年 - 丸井が日本初のクレジットカード（その後「赤いカード」の愛称が付く。2006年春から「エポスカード」に変更）を発行、割賦や月賦と言われていたのをクレジットと称したのはこれが初。 1961年 - 三和銀行（現・三菱東京UFJ銀行）と日本信販（現・三菱UFJニコス、以下同）が日本クレジットビューロー（現・ジェーシービー (JCB)）を設立 1963年 - 日本ダイナースクラブがカードを発行、手帳形状をした紙のカードであった。 1966年 - 日本信販がクレジットカードを発行。 1967年 - 三菱銀行（現・三菱東京UFJ銀行）が中心にダイヤモンドクレジット（現・三菱UFJニコス）、住友銀行（現・三井住友銀行）が中心に住友クレジットサービス（現・三井住友カード、以下同）を設立。JCBがアメックスと提携し国際カード発行。 1968年 - 東海銀行（現・三菱東京UFJ銀行）が中心にミリオンカード・サービス（現・三菱UFJニコス）設立。住友クレジットサービスがVISAの国際カード発行。 1969年 - 第一銀行（現・みずほ銀行）・富士銀行や三井銀行・太陽銀行・神戸銀行（現・三井住友銀行）、大和銀行・埼玉銀行（現・りそな銀行）などが、ユニオンクレジット（ユーシーカードを経てクレディセゾンに吸収合併）設立。オリエントコーポレーション、セントラルファイナンス、国内信販（現・楽天KC）がクレジットカードを発行。 1970年 - ジャックスがクレジットカードを発行。 ※その後、銀行系・信販系クレジットカードの発行が続く。 1980年 - アメリカンエキスプレス (Amex)が日本で初めてのゴールドカードを発行。 1987年 - 日本信販がVISAカードを発行しMasterCardとのデュアル発行を果たす。この後、他の信販系・流通系カードが同様にVISA・MasterCardのデュアル発行をする。 1989年 - オムニカード協会設立。ビザ・ジャパン協会（現・VJA）がMasterCardとのデュアル発行を果たす。 VisaやMasterCardのメンバー銀行（アクワイアラー）がデータ処理を委託（アウトソーシング）していたアリゾナ州のデータ処理会社CardSystemsから約4000万件のカード情報が外部に流出した問題が2005年6月18日に発覚、両社と提携している日本のカードでも流出データが発生し、流出情報を基にしたカードの不正使用も発生し、被害が出ている。影響はVisaやMasterCardに限らず、Amex、Diners、日本のJCBも情報流出、不正使用があった可能性があると発表され、これらのカード被害が世界中に広まっていることが分かった。